親御様の死。
それを受け入れるというと悲しみに向きあいながらも、短い時間の中でいくつも必要な手続きが発生します。今回は、親が亡くなり大変な状況になっても落ち着いて行動できるよう、葬儀が終わるまでにやることの流れをご紹介します。

1：死亡診断書の発行を受ける

親御様が亡くなられたら、まずは医師に死亡診断書（死因が判断できない場合は「死体検案書」）を書いてもらいましょう。死亡診断書（死体検案書）は後々の火葬手続きや死亡保険の請求など、様々な手続きで必要な書類で複数枚必要になるため、医師からもらった後にコピーをとっておきます。

病院で亡くなられた場合

死亡を確認した医師もしくは主治医に、そのまま死亡診断書を書いてもらいます。
なお、よくあるご心配事として、「退院する際にその場で費用を精算しなければならないのでは」が挙げられます。ただ、その場で清算を求められる病院は多くなく、基本的には後日の精算で大丈夫です。

ご自宅で亡くなられた場合

以前から判明している病気で亡くなられた場合は、かかりつけの医師をすぐに呼びましょう。医師が死亡を確認した後、その場で「死亡診断書」を書いてもらいます。もし死因がわからない場合は、救急か警察に連絡しましょう。警察医が来て検視が終わると、死体検案書が発行されます。
なお、検視の結果次第では、警察医が解剖をするかの検討が入ります。もし解剖する場合、死体検案書の発行はその後になるため、死体検案書の発行までに数日かかることがあります。その後の葬儀の日程もこれによって変わってくるため、解剖にかかる期間はあらかじめ警察医に確認しておきましょう。

2：葬儀社と安置先を決める

亡くなられた後、葬儀を依頼する葬儀社を決め、連絡をとります。ただ、親御様が亡くなったという深い悲しみの中では、冷静に判断する時間と余裕が持てないかもしれません。結果、病院から紹介された葬儀社や、近場の葬儀社に流されるままに依頼してしまい、葬儀で後悔が残ってしまうこともあります。
そうならないためにも、（親御様が亡くなる前に）複数の葬儀社と事前に相談のうえ、葬儀でしてあげたいことができる、担当者が信頼できる葬儀社を決めておくとよいでしょう。

また、葬儀社を決めることとあわせて、ご遺体の安置先を決めておきましょう。葬儀を執り行うまでの間、ご遺体をどこかに安置する必要があります。そのメリットとデメリットは場所によって異なります。以下に一覧形式でまとめてみました。

安置が終われば、少しだけ時間のゆとりができます。ですので、まずは安置までを最初の区切りとし、ここから葬儀の準備を進めていくとよいでしょう。

3：葬儀を執り行うために必要なことを決める

葬儀を執り行うにあたって決めるべきことは、基本的に依頼している葬儀社が教えてくれます。ただ、一人で話を聞いて判断するのが難しいご心境かと思います。一緒に相談できる身内の方にも参加してもらうとよいでしょう。
また、役場への死亡届の提出、および火葬許可証の申請手続きは葬儀社が代行してくれることも多くなってきました。その場合は、打ち合わせの際に死亡診断書（死体検案書）を葬儀社に渡しておきましょう。

葬儀を行う場所と日時を決める

基本的には火葬場の空き状況を踏まえて斎場と日時を決めていきます。火葬場、斎場の空き状況は葬儀社が調べてくれます。ただ、お付き合いのあるお寺様（菩提寺）がある場合は、まずそのお寺様に連絡して、読経に来てもらえる日時を確認します。そちらの都合に合わせて、葬儀場所、日時を決めていきます。

訃報の通知先を決めて連絡する

訃報はご親族、ご友人、故人様がお勤めになっていた会社などに伝えます。家族葬など一部の身内だけで葬儀をされたい場合は、（近親者など）参列いただく方、そうではない方とお知らせの内容を分ける必要もあります。
なお、会社に連絡する際は忌引きで休暇を取ることもあわせて伝えておきましょう。葬儀の日程によって一概には言えませんが、親御様が亡くなった場合ですと、一般的には7日ほど必要です。

葬儀の具体的な内容と担当を決める

後悔することのないよう、まずは親御様のためにどのような葬儀をしたいかを考えましょう。そこから葬儀社と相談して、予算をもとに内容を具体的に決めていきます。なお、生前に葬儀社と事前相談をされていた場合は、内容がある程度決まった状態からスタートするため、相談もスムーズにいくでしょう。
内容を決めたら、

• ・喪主様
• ・弔辞を読む人
• ・会場の受付係

などの担当者を決めます。

4：葬儀を執り行う

葬儀社の担当から当日の流れの説明があるため、それに従えば基本的には大丈夫です。
喪主様は、通夜振る舞い（お通夜が終わった後の食事の席）、出棺時などにご参列者への挨拶があります。その内容も考えておきましょう。

5：初七日法要、四十九日法要の日程を決める

葬儀後、四十九日までに執り行われる法要のうち、最初にするものが初七日法要です。一般的には故人様のご逝去日を含む7日目に行いますが、親族が集まる機会を頻繁に設けられないなどの事情から、葬儀が終わってすぐに執り行うことが多くなっています（「繰り上げ初七日」「戻り初七日」などと呼ばれます）。
なお本来は、初七日以降も、二七日（ふたなのか：14日目）、三七日（みなのか：21日目）・・・と、7日間隔で法要を行うのですが、最近はこの初七日法要以外は省略されることも多くなっています。

四十九日法要は、故人様が死後の世界に旅立たれる節目に執り行う法要です。ご逝去日も含む49日目に行うことが一番望ましいですが、その直前の土休日など、人が集まりやすい日程に変更してもかまいません。日程は、参加されるご親族とお寺様の都合を踏まえて設定しましょう。ご参列者や僧侶がいらっしゃる葬儀の際に都合を聞いておくと、スムーズに決めやすくなります。
なお、ちょうど49日目に執り行わない場合、日程は前倒しで調整するようにしましょう。
お寺様も呼ぶため、この際にお墓への納骨法要やお仏壇の魂入れ、魂抜き（開眼・閉眼法要）などを同時にすることもあります。

まとめ

これら以外にも、

• ・年金受給の停止
• ・各種保険の資格喪失手続き
• ・相続や銀行口座の凍結解除

など、やることはたくさんあります。ただ、そのほとんどは葬儀を終えて落ち着いてからの対応でも間に合います。まずは葬儀を終えることに集中しましょう。
葬儀を執り行うにあたって決めること、その流れを確認すれば、スムーズに進めることができるはずです。そして、大切な親御様のご葬儀で、しっかりとお別れができることを、弊社「花葬儀」は心から願っております。